厚生労働省は抗がん剤自体に発がん性物質が含まれていることを当然のことながら承知している。
それを示す文書が存在します。
抗がん剤は、変異原性、催奇形性、発がん性があることが証明されているものも多くあり、過去に抗がん剤治療を受けた患者さんに二次がんが発生するリスクがあることも知られています。
抗がん剤はがん細胞に対しては抗がん性を示すが、正常な細胞に対しては毒性を示すことが知られています。
抗がん剤の毒性は非常に強く気化した気体を鼻から吸い込んだり、体に付着しただけで皮膚から体内へ吸収されるほどの危険性がある薬剤なのです。
近年、抗がん剤を取扱っている最中に暴露してしまう医療従事者の健康被害の症例が数多く報告されている。
そのため厚生労働省は平成26年の5月に各医療機関宛に『発がん性等を有する化学物質を含有する抗がん剤等に対するばく露防止対策について』と題する通知を出している 
あまり聞きなれない言葉ですがばく露（曝露）とは有害物質などに生体がさらされることです。
このことは抗がん剤治療を受ける患者にとって、その投与を受ける決断を左右しうる重要な情報であり、説明義務の範囲に含まれるのでは思われるのだが説明されることはない。

抗がん剤はがんを攻撃する免疫細胞も殺してしまう
抗がん剤ががん細胞だけを殺すのならば問題ないのですが抗がん剤は殺細胞剤と言われていて細胞分裂が活発な全ての細胞に作用するのです。
そのためがん細胞を狙って攻撃するのではなく、良性な骨髄で作られる免疫細胞も殺してしまいます。
免疫細胞を殺すことによって、がん患者は免疫力が低下します。
がんを治療するには免疫力が必要であるのに抗がん剤でますます免疫力を低下させてしまうことになる。
将来的な二次がんの発生率が高まリます。
抗がん剤は２年以上続けて内服をさせてはいけないことになっていますが、医者はその理由を患者には伝えません。
人の体には毎日5.000個ものガン細胞が生まれているが「がん」を発症しないで済むのは免疫細胞が小さい芽のうちに殺しているからです。
抗がん剤治療でよく言われる副作用は正常な細胞が殺されているからなのです。
そのため吐き気や脱毛はもとより心臓、腎臓、膀胱、肺や神経組織の細胞がダメージをを受けることになります。

医者はがんになっても自分自身には                   使いたくない
抗がん剤

以前UCLA（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）ががんの専門医にアンケートをとったところ、約80％が「自分ががんになっても、抗がん剤治療は受けない」と答えていました。
抗がん剤に対する効果の疑念と二次被害の怖さを知っているからでしょう。
―しかし、日本においてこれだけ従来の抗がん剤治療が一般化しているのは、なぜでしょうか？
がんの治療において、各専門学会が治療ガイドラインを作成しており、例えば「ステージ2でリンパ節転移がなければ、抗がん剤治療。使う薬剤は○○」と定められています。
ガイドラインから大きく外れた治療は公的保険が利かなかったり、何か問題が起きたときは、医師個人の責任が問われかねません。
訴訟にでもなったら大変ですから、医師はガイドライン通りに抗がん剤を使おうとなるのです。
出典 Business Journal

その時医師に抗がん剤を使わない選択を医師に告げたらおそらこう言われるでしょう。
「当病院では出来ることはないので他の病院をあたって下さいと。」
そう言われたら患者は従うしかなくなります。
医師に言われるままに「誓約書」を書いて、身体を傷害する処置をしてもらっているのが現状です。
「がん」だと宣告された患者の大半がたどる道なのです。

危険な従来の抗がん剤を使い続けるもう一つの理由
抗がん剤の日米欧の市場規模は、2013年が5兆8778億円、2014年は6兆5549億円と見込まれている。
年々加速的な伸びを示しています。
わが国の抗がん剤市場については2018年に１兆円を突破するとの調査結果を富士経済がまとめた
製薬会社にとっては魅力的な市場です。厚生労働省にとって製薬会社は有望な天下り先です。
キックバックや高額な接待など医者と製薬会社とのズブズブな関係、この辺りにもヒントがありそうです。
我々弱い立場の患者には決め手となるがんの特効薬が1日も早く登場することを願うばかりです。
危険なリスクを伴う抗がん剤治療を受けないようにするにはそれはがんにならないことです。
そのためには免疫細胞を低下させるような過大なストレスがかからないように生活習慣の改善に気を配ることです。
今、副作用の無い画期的ながんの治療法が2～３年後の実用化を目指して開発されている。
成功すれば明るいニュースとなるのだが。